新型コロナウィルスの影響もあって在宅勤務が推奨されています。
そんな中導入企業も増えている「リモートワーク」ですが、実際どういった意味かと聞かれると返答に困ってしまいます。また、「テレワーク」との違いは一体何なのでしょうか？
それぞれの詳細と、リモートワークを導入する際のおすすめツールをご紹介したいと思います。
リモートワークとは
まず「リモート」とは「遠隔」という意味です。
そしてリモートワークは、従業員が会社以外の場所で業務を行うことを意味します。
働く場所に細かい指定があるわけではありませんので、自宅やカフェ、レンタルオフィス、コワーキングスペースなど会社以外で業務を行った場合はリモートワークとなるでしょう。
なお、業務はインターネットを介したテレビ会議やチャット・メールなどを用いて行われますので、会社の外にいても会社のデスクにいるように仕事をすることになります。
テレワークとは
では同じように使われている「テレワーク」とは何かというと総務省は次のような意義があるとしています。
テレワークとは、ICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方です。
そして、テレワークの形態は次の3つです。
- 在宅勤務
- モバイルワーク
常駐先やカフェ、ホテルなど施設に依存せず、いつでも、どこでも仕事が可能な状態なもの - サテライトオフィス勤務
サテライトオフィス(本社ではないが自社のオフィス機能を持つ場所)、テレワークセンター、スポットオフィス等を就業場所とするもの
リモートワークとテレワークに大きな違いはありませんが、はっきりとした定義としてテレワークは「働き方改革の一環」として考えられていることが大きな違いとなるでしょう。
ワークライフバランスの確立はもちろんのこと地域活性化（テレワークのためのオフィス作成など）や労働力の確保などもテレワークのメリットだと考えられています。
おすすめのビジネスチャットツール
リモートワークを行うにあたって、「ビジネスチャット」「Web会議」「勤怠管理」「グループウェア」などのツールは欠かすことができません。
それぞれのツールの特徴を確認するとともに、おすすめのツールを紹介していきます。
slack
slackはアメリカ発のチャットツールで、IT企業を中心に75万社を超える企業で導入されています。
「チャット」はシンプルでわかりやすいので使いやすいですし、プロジェクトやトピックごとに「チャンネル」を作り必要なメンバー集約することができるのでチームで行う仕事を効率的に進めることができます。
そのため従業員数が多い企業や、拠点が複数箇所に分散している大企業、グローバル企業などにおすすめのツールです。
【料金プラン】
・フリー：無料
・スタンダード：1ユーザーあたり850円／月
・プラス：1ユーザーあたり1,600円／月
複数人でのビデオ会議をしたい場合や社外の方をゲストに迎えたい場合などはスタンダード以上のプランを選択する必要があります。
さらに高度のセキュリティを求めている場合はプラスを選択しましょう。
ChatWork
ChatWorkは、30万社を超える企業が利用する国内利用者数No.1の中小企業向けビジネスチャットツールです。
ITに詳しくなくても使えるシンプルな設計となっているためチャットも簡単で、タスク管理機能も備わっておりとても便利です。
国際的なセキュリティ規格を取得していることや、第三者機関によるセキュリティ監査の実施などを行っているためセキュリティの水準が高いのも魅力です。
【料金プラン】
・フリー：無料
・ビジネス：1ユーザー600円／月（年額の場合は1ユーザー500円／月）
・エンタープライズ：1ユーザー960円／月（年額の場合は1ユーザー800円／月）
広告の表示をやめたい場合やグループチャットを無制限にしたい場合はビジネスプラン以上を、社外ユーザーの制限など管理機能を強化したい場合などはエンタープライズプラン以上を選択しましょう。
おすすめのWeb会議システム
Calling
Callingの最大の特徴は、Web会議をスムーズに進めるための機能が豊富であることです。
画面共有やホワイトボード機能はもちろん、資料共有やトークスクリプト機能も備わっています。
会議中のメモや共有した資料を集約して、簡単に議事録として保存できます。
また、会議の主催者は会議終了後に参加者にアンケートを実施可能で、参加者の疑問点や考えを個別に確認でき、フィードバックとしても活用できます。
【料金プラン】
1IDあたり1,500円／月
最低利用数10IDとなっています。
おすすめの勤怠管理システム
KING OF TIME
KING OF TIME は株式会社ONAが提供している初期費用無料で始められる（※）勤怠管理システムです。
※打刻機が必要な場合は打刻機代が必要です。
指紋認証やICカード、パソコンやスマートフォンによる打刻など豊富な種類が用意されています。テレワークを行う場合はタイムカードの打刻などができませんので、打刻方法が選べてとても便利です。
企業側としても勤怠管理を一覧で見ることができますので、遅刻が多い人や残業が多い人などを一目で把握することができます。
月額料金が安いことも魅力の1つです。
【料金プラン】
1人あたり300円／月
ジョブカン
ジョブカンは6万社以上が利用する、クラウド型勤怠管理システム業界No.1の勤怠管理ツールです。
変形労働やフレックス、裁量労働などの様々な勤務形態に対応しているほか、所属や雇用形態ごとに細かい設定や運用をすることができます。
また、メールやチャットで随時サポートを受けることもできますので運用後も安心です。
基本プランに「シフト管理」や「休暇・申請管理」「工数管理」を追加することができますので、勤怠管理に加えて出退勤に関わる様々な情報を処理することが可能な便利なツールとなっています。
【料金プラン】
1人あたり200円／月
プラン1つ加えるごとに＋100円／月（最大500円／月）
初期費用・サポート費用は無料で、30日間無料で全サービスを利用することができます。
おすすめのグループウェア
グループウェアとは、組織内で情報共有やコミュニケーションをスムーズに行うことによって効率的に業務を遂行するためのツールのことをいいます。
グループウェアの代表的な機能にはタスク（ToDo）管理やスケジュール、メール、メッセージ、掲示板、ファイル共有、ワークフローなどがあり、個人が持つタスク、メンバーに依頼したタスクなどを一括で管理することができます。スケジュールもメンバーのものをまとめてみることができ、スケジューリングも行いやすくなるなど、特にチームやプロジェクトを組む際には備えておきたいツールです。
サイボウズOffice
サイボウズOfficeは、多くの中小企業に支持されるグループウェアです。「誰でもかんたんに使える」ことにこだわって開発されているため操作が簡単で、基本機能だけでもビジネスに必要なツールが十分に揃っています。
複数のデバイスに対応しているため、社外でも利用することができるというメリットがあります。まさにリモートワークにおすすめのツールです。
【料金プラン】
1ユーザー500円／月（5ユーザー～）
kintone
kintoneは企業が持つバラバラな情報を一つにまとめて見える化することができるグループウェアです。
それぞれの業種や業務内容ににあわせてアプリやコミュニケーションスペースをカスタマイズできることが最大の特徴です。サイボウズOfficeと同じ会社が提供しており、こちらも使いやすいツールとなっています。
【料金プラン】
1ユーザー1,500円／月（5ユーザー～）
おすすめのタスク・プロジェクト管理ツール
Backlog
Backlog はWeb制作や広告代理店、ソフトウェア開発などさまざまな業種で使われている国内シェアNo1のタスク・プロジェクト管理システムです。
シンプルなデザインで使いやすいのが特徴で、チャットもプロジェクト管理も本当にシンプルで見やすいものになっています。
タスク管理も一括管理することが可能で、親課題と子課題に分けて細分化することができたり、担当者設定のお知らせや作業内容の更新などをBacklog内とメールで通知したりすることもできるなど作業を進めやすくなる仕組みとなっています。
【料金プラン】
スタータープラン：2,400円／月
スタンダードプラン：11,800円／月
プレミアムプラン：19,800円／月
プラチナプラン：50,000円／月
ユーザー数はスタータープランのみ30人に限定されていますが、後は全て無制限となっています。登録できるプロジェクト数は、プレミアムプランから無制限となります。
Trello
Trelloは、付箋を使う感覚でタスクが管理できる、操作が簡単なツールです。
ひとつひとつのタスクはそれぞれカードとして登録し、「ToDo」や「未着手」などリストにまとめることができるので視覚的にとても分かりやすくなっています。
ブラウザでも利用できますがスマートフォンのアプリにもなっているため、外出先でもタスクの更新などができるため便利です。
【料金プラン】
Free：無料
Business Class：10ドル／月
Enterprise：営業窓口に問い合わせ
管理者権限などを加えたい場合はBusiness Class以上を、セキュリティやサポートを強化したい場合はEnterprise以上を選択しましょう。
まとめ
この先も新型コロナウイルスがどう落ち着いていくのかわかりませんし、働き方も変化していく可能性が考えられることなどからリモートワークを行うための仕組み作りは非常に重要になっていきます。
自分の企業に合ったツールで、費用対効果が得られるものを選ばなければなりません。
多くのツールが無料トライアル期間を設けていますので、まずは試してみてはいかがでしょうか。